ユニクロを運営するファーストリテイリングやネットビジネス大手の楽天が二〇一一年度から英語を「社内公用語」にすると発表して話題を呼んだが、外国人がトップを務める日産自動車や日本板硝子のほか、リモコン、タッチパネルなどを製造するSMK、コイル部品大手のスミダコーポレーションなどは英語の社内共有語化をいち早く導入しているし、日本電産などは二〇一五年度から「英語力」を部課長への出世の条件にするとしている。日立製作所も二〇一一年度採用（七〇〇人の見込み）から事務系全員、技術系の半数を将来海外赴任させるとして英語力のあるグローバル人材予備軍を採用する方針を明らかにしている。
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証券業界の三菱UFJモルガン証券や野村ホールディングスでも英語を共通語化しつつある。このように、日本の企業はグローバル展開を一段と進めるなかで、「英語力」、「異文化適応力」、「精神的タフさ」を持つ能力を学生に求めはじめているのだ。